カテゴリー「9:ウェブ界のトピックス」の記事

タブレット型PC「Microsoft Courier」

本日(2010/5/28)、iPadが日本で発売開始されましたが、Microsoftも考えてます。
builderMicrosoft Courierのインタラクションパターンタブレット型PC「Microsoft Courier」の記事がありました。

昨年の秋にネット各地で話題になった Microsoft 製のタブレット PC 「Microsoft Courier」。小型パソコンというよりかは、電子化されたジャーナル/ノートという印象があります。今月に入っていよいよスペックや発売される時期の噂も出初めており、Engadgetの記事で詳細を読むことが出来ます。まだ Microsoft の公式発表ではないので、分からないことが多いものの、他のデバイスにはない興味深いインタラクションが幾つか盛り込まれているという点でも注目です。

▲Microsoft Courier

iPad、KindleそれにこのCourierが出揃って「タブレット型PC」のイメージが見えてきました。これらには従来の印刷物やマスメディアのコンテンツからでは得られない「もの」があります。消費者をわくわくさせるような魅力的な何かが感じられます。

Wifi+タブレットPCの市場が今後5年で爆発的に成長するのではないでしょうか?
5年後、新聞・出版は大きく変わっていると予想します。

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「Google日本語入力」はかなりいい。

ウインドウズに標準でついてくる「IME」はなんとかならないものか?
学習能力がないとしか思えないほどバカ。困っているユーザーは多いのではないか?
ATOKは秀逸らしいが¥5000ほど投資するのは嫌だというユーザーには朗報です。

実際にインストールして使ってますが、かなり優秀です。
やはり競争原理が働かないと進歩しませんね。
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Japanese_input_logo_beta

思いどおりの日本語入力
Google 日本語入力は、変換の煩わしさを感じさせない
思いどおりの日本語入力を提供します。

豊富な語彙
Web で使われている膨大な用語をカバーしています。

優れたサジェスト
数文字入力するだけで候補を表示します。

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メールやチャット、オフィスソフトなど、いつでもどこでも利用できます。
Windows と Mac に対応しています。
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▼インストールから評価までした記事
Google日本語入力を試してみた。

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「紙本から電子本へ」メディア革命は一気に進む!

最初の電子書籍リーダー「Amazon-Kindle」は2007年11月に発売された。
その時、電子本はすでに9万冊用意してあったのだが、

わずか2年、米アマゾンのキンドル向け「電子本」の販売部数が「紙の本」を上回った。
2009年12月25日は革命記念日として歴史に残るだろう。(2010/2/24付日経新聞)

「紙本から電子本へ」メディア革命は一気に進む!
どの既存業界でも同じでしたが、出版業界もやっぱり同じ轍を踏むでしょう。

旅行業界でネットに対応できた大手は一つもなかった。
「旅の窓口」は旧日立造船の孫際事業部が起こした。

流通業界の大手でネットに対応できたところは1社もなかった。
楽天という怪しげなベンチャーが覇者になると誰が予想したか?

Amazonだって、アナリストたちは最近まで過大な投資で倒産するのは必須といってた。


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「広告費、ネットが新聞抜く」マス広告離れの一里塚

本日(2010/2/23)の日経新聞に衝撃的な見出しが見つかった。
「広告費、ネットが新聞抜く」

新聞広告は6739億円(前年比18.6%減)
インターネット広告は7069億円(同1.2%増)、
テレビ広告は1兆7139億円(同10.2%減)である。

ついに、来るべき時が来たという感じです。
不景気の影響で、世代交代は予想よりはるかに早い。
テレビ広告が射程に入っている。もはや問題は「いつ」抜くかだ。

効果がもともとはっきりしないTV広告はますます減少する。
TVに影響を受ける層は、相変わらずマスで存在し続けると思いますが、
流行に流されやすく価格に敏感なセグメントは、顧客と呼べる人なのかな?

勝手に要約したニュース記事よりも、電通が発表しているニュース・リリースを読むほうがいいです。11pもあって非常に詳しい。ダウンロード 2010020-0222.pdf

この中で、インターネット広告に関する内訳を以下に引用します。
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●ウェブ(PC)広告全体は4,417 億円(前年比99.0%)となった。
●検索連動広告は、景気後退によって主力広告主が広告予算を削減した影響で成長率は鈍化したものの、費用対効果を重視する広告主による活用は引き続き堅調で、1,710 億円(前年比108.6%)と成長を続けている。
●モバイル広告は、計1,031 億円(前年比112.9%)。3G 端末や通信定額制などがさらに普及・定着してユーザーの利用が拡大・進化したことが伸びを後押しし、成長を続けている。
●インターネット広告制作費は、1,621 億円、前年比100.7%。不動産、耐久消費財、金融を中心に大型案件の減少は続いているものの、携帯キャリア、食品、飲料などのキャンペーンや中小規模のサイトリニューアルなどが増加し、結果として横ばいとなった。また、ソーシャルメディアとのタイアップや公開されているAPIを使ったコンテンツなど制作内容の多様化が進んでいる。モバイルインターネット広告制作を含め、全体として案件数は増加、単価は低下傾向にある。
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Amazon「キンドル」は出版イノベーション (勝間和代氏)

勝間和代氏のニュースな仕事術 第34回」は話題のキンドルを取り上げています。

論評のヘッドラインはこうです。

「キンドル」の登場によって電子書籍端末が本格的な普及期に入った。電子書籍端末は単に紙の書籍を代替するものではない。出版ビジネスを根底から変え、パソコンや携帯電話をも脅かすイノベーションである。

なぜイノベーションなのか?それを説明した部分を引用しました。

これまで紙の書籍の印税は通常、売価の10%でした。キンドルでもそのままだと著者の印税額が減ってしまいます。それを補うため、キンドルは著者印税を35%としました。さらにアップルのiPad発表前後に、契約次第では70%に引き上げることを発表しました。

加えて、キンドル向けの書籍の開発キットまで公開される予定です。著者がブログを作るかのように、書籍を自分で編集して出版できる時代になってきたのです。

なぜ各社がこれだけ電子書籍端末に力を入れるかというと、これまで出版社が抱えていた印刷・流通機能を電子書籍端末が代替することで、出版社や取次会社が得ていた付加価値部分を、端末及びそのコンテンツの流通プラットフォームを作った会社が獲得できる可能性があるためです。

このような流れの中で、日本の出版各社の動きは正直、やや鈍いと思います。本当の怖さに気づいている人はまだ少数派です。しかし、キンドルやiPadはこれまでのバリューチェーン(価値連鎖)や、出版社の役割そのものを根底から覆す潜在能力があります

私も出版革命論を支持するものですが、その理由のひとつは、膨大な潜在的著者の人口です。

①これまでも「プロ」の書き手は多かったが、良い本でも、初版の発行ですぐ絶版されるという流通の仕組みに泣いている著者がほとんではないでしょうか?KINDLEなら著作権のある間はたとえ少部数ずつでも売れれば印税が入る。流行に流されることなくじっくり書けるのです。
②ブログによって書き手が飛躍的に増えた。

出版社が出版するかどうかを決める現在の仕組みは時代遅れです。編集ツールが提供されれば、素人でも出版できる。マーケティングもネットを使って自分でやれるのです。製造販売をすべて個人でやれます。オリジナルのコンテンツをAMAZONの流通網で世界に流せるのです。(翻訳家も活躍できる場が増えます!)

テストマーケティングで反応をみて、いけそうだとなると、一気に端末価格(KINDLE本体)を下げるでしょう。これは出版イノベーションです。すごい時代になりました。

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出版革命! AMAZONのKINDLE

岩元貴久さんのブログに注目すべきことを書かれています。
これを読むと、極めて近い将来、「出版革命」が起こるのは必然に思えます。
インターネットならではの素晴らしい商品です。ほしくなる商品とはこういうものです。

「今一番お気に入りのガジェットは?」の記事

2009年に購入したガジェットの中で、一番期待以上でかつ満足度が高いものはAmazon.comのKindleです。

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「出版革命が起きている」

例えば車の雑誌。

車の雑誌と言えば、試乗レポートが主要なコンテンツです。

これが電子ブックリーダー上でエンジンの音、タイヤのきしむ音を轟かせながら、動画で見れて、テキストでレポートが詳しく書いてある。

紙媒体よりもはるかに臨場感のある情報になりますよね。

インターネットの登場によって、わたしたちは既存の紙媒体にある情報コンテンツに、何か足りないものを感じている。インターネットで得られる情報とは、また別の付加価値を紙媒体の書籍や雑誌が提供できない限り、電子ブックがこれから大きな市場を掴む可能性は否定できません。

そして、今その新しい出版時代に君臨できるプレイヤーとしては、アマゾンをおいて他にありません。

ちなみにアップル社が今度発表するかもしれない新型のタブレットコンピュータですが、これも電子ブックリーダーを搭載するかもしれないと言われています。

テクノロジーの発達、ソフトアプリケーションの精緻性が向上していく中で、電子ブックリーダーが紙媒体に置き換わる。これは、先の話ではなく、今、現実に起っているのです。

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備陽史探訪の会(福山の郷土史・歴史の優良コンテンツサイト)

優れた仕事をされている非営利組織、あるいは研究会、個人研究家は、世に多い。

最近、あるきっかけがあり、会の名称を知り、ネットで調べました。
すばらしい活動をされている地元、福山市にある郷土史研究会です。

備陽史探訪の会

こちらのサイト内のメインコンテンツは 「備後山城訪ね歩き」と「福山の古墳」であるが、
参考になる外部リンクも紹介してあるので、福山・備後の史跡をしるには最も適切なサイトではないでしょうか?

望むらくは、福山・備後の歴史的人物に関するコンテンツがあれば最高ですね。
この会の会長である田口義之先生が数多く著作されていいます。

という前置きで、今回の主題。

こうした優れたコンテンツのサイトこそ、適切なキーワードで上位に表示されるべきである。

と思うのですが、残念ながら、現在の検索エンジンは「コンテンツの質」を自らが評価し、検索結果のランクをつける能力はありません。(将来的にもありえないと思う)自ら評価する代わりに、以下の2つの合計得点でランク付けしています。

①外部の評価。つまり外部リンクの質と量。(外部SEO)
②自助努力。自サイトを検索エンジンにわかりやすく紹介する努力(内部SEO)。
        +コンテンツの構成および質と量。

上の観点(内部SEO)から見ると、今回の「備陽史探訪の会サイト」には基本的な問題点があります。それは、ビジターとはほとんど関係ないことですが、検索エンジンにとっては決定的なことです。

①このサイトはフレームを使用していること
②このサイトはページタイトルの重要性を無視していること。

インターネットが普及して10年。もはやサイト制作の常識だと思われるのにどうしてこのようなことになるのか残念でたまりません。

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Web2.0はウェブ大衆化のはじまり?

Web2.0の時代とは、ウェブの大衆化時代といえます。大衆化すると、それ以前には考えられないようなユーザーが大量に出現します。

ドライバーで言えば、前輪駆動車の後輪にチェーンを巻くとか、エンジンオイルを一度も点検したことがないとか、そういう人々です。運転免許は自動車の構造について試験があるにもかかわらずこうなのです。無試験のパソコンやウェブでは、創世紀(?)からのウェブユーザーからみると、驚くような事が日常茶飯事です。

Web2.0のユーザーは、驚くべき革新的技術にちっとも感動しません。むしろ、この程度しかできないのかと不満気味な人々です。このような人々が大多数を占めるのが大衆化なのです。

検索窓は「質問窓」です。web2.0なユーザーは回答を当然のように期待し、例えばこういうパターンです。

●「○○市 ○○病院 ホームページ」と入力します。何を見つけたいか、痛いほど気持ちがわかります。
●天気が知りたいときは、「○○県 ○月○日 天気予報」と入力します。(これはリストにYahoo!天気予報ページが表示されます)
●さっき終ったばかりの、全米プロゴルフの結果をいち早く知りたいときも、もちろん利用します。(いかなる検索語を入力したのか聞きもらしましたが、結果が出ないと怒っていました。)

もはや、検索エンジンは全能の神であることが当然視されているのです。SF映画「2001年宇宙の旅」のHALLが実現しても、ちっとも驚かないと確信をもっていえます。

生産にはまるで興味がなく、ひたすら消費に貪欲な人々。

考えなくなる。考える必要がない。考えるのではなく、好きな答を選択すればよい。尋ねればすぐ答えがみつかる道具をもっているのだから.(集合知のCGMは超情報消費社会の情報供給源として未来があります。)

ウェブの先端を走る人たちが描くイメージとは異なる、Web2.0大衆化像も必要かもしれません。

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電子商取引の概念は混乱の元?

ひろしま産業振興機構の企業情報化調査で改めて考えさせられたのが、
「電子商取引」というわかりにくい概念です。調査表によれば、

「電子商取引」とは、インターネットやインターネット以外のコンピューターネットワーク(例:企業間の専用回線等)を利用し、受発注等の商取引を行っていることをいいます。 ホームページを活用したインターネットショップは電子商取引の代表例でありますが、電子メールで受注・発注や見積等をやり取り している場合も「電子商取引」 として扱います。

この定義はWeb1.0のままです。今日では「電子商取引とはインターネットを利用し、商取引を行なうこと」とすればよいと思います。ずっとわかりやすく、実用的です。今日ではビジネスにインターネットを使うのはあたりまえのことで、ことさらこの言葉を使う意味もないほどです。

以下に詳しく述べてみましょう。

●今回の調査でホームページの開設目的を問う以下の質問があります。ここには「電子商取引」はありません。

□ 会社紹介(会社のPR)  
□ ホームページデザイン(会社イメージアップ)
□ 商品・技術紹介(販路拡大)
□ ホームページを見に来た人とのコミュニケーション(ニーズ把握・情報収集)
□その他

この質問項目で、ネットショッピングを目的にサイトを開設した企業はどの項目に記入したのでしょう?

サイトの開設目的とは別に「③電子商取引に自社のホームページを活用していますか?」という問いがあります。

この質問に、ネットショッピング運営企業は自信をもって記入できますが、B2B企業は迷うのではないでしょうか?電子商取引の定義がしてあるからなおさらです。フォームで問合せを受けるのは電子商取引?問合せが電話であったのは非電子取引?

●混乱の原因は電子商取引の定義にあります。

この定義はIT技術よりの定義で、商取引プロセスはすべて電子化できるという思い込みによる定義だと思います。技術的には可能でも、現実に合わないものは普及しません。

B2Cに限らず、B2Bにおいても、つまりビジネスサイトは全て営利目的でサイトを開設するのです。営利とは商取引のことであり、ことさら電子商取引という狭い概念で分類する必要があるとは思えません。

買い物カゴがあるサイトが電子商取引サイト、問合せボタンしかないのは非電子商取引サイトというのは意味のない分類です。また、企業PRやイメージアップはあいまいな疑念ですが、つまるところ営利目的でやるのであって、商取引を活発にするためにやるのです。

●ユーザビリティの権威、ヤコブセン博士は次のような鋭い指摘をしています。(B2Bのユーザビリティより引用)

B2B と B2C で最も異なる点の 1 つは、B2B 企業がeコマースに拘わっていると認識していない点だろう。B2B サイトにはショッピングカートがないから、そう感じるのかもしれない。B2B 製品は、単純なショッピングカートに入れるボタンでは買えないことが常だ。たとえばカスタムメードなどの形で配慮が必要なことがある。また価格も固定したものがなく、顧客ごとに調整されることもある。

問題にしなければいけないのは、B2Bサイトが(電子)商取引にかかわっていると認識している企業がまだ少数な点です。

今後、商取引に何らかの形でインターネットを利用しないことはありえません。完全な「電子商取引」はIT企業が自らですら実践できていないのです。少なくともウェブ担当者には無意味な概念といってよいでしょう。


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Web2.0。大騒ぎは見当ちがい(ニールセン博士のAlertbox)

ユーザビリティの権威、ヤコブ・ニールセン博士をご存知でしょうか? 
彼のレポートALertboxの日本語版はウェブ担当者なら必読サイトですね。
彼がこちらに、Web2.0にまつわる見解を述べています。

Webにまつわる大騒ぎは見当違い(2006/4/3)
要約:マスコミで過熱する話題やブームは、ウェブサイトの運営にはさほど重要ではない。顧客に奉仕するには、巷の大騒ぎを気にするよりも、質の向上と、簡単で使いやすいウェブサイトの実現に力を注ぐことの方がずっと重要である。

質の向上と使いやすいウェブサイトとは?という質問には、
このAlertbox全体の記事が答えているといえますが、最近のまとめは、

ビジネス用ウェブサイトの育て方:まず正すのは基本から(2006/3/20)
要約: 明確なコンテンツ、容易なナビゲーション、そして顧客の疑問に答えることが、ビジネス価値に最も反映する。先進的な技術を使うことによる影響は、それと比較したら微々たるものだ。
ニールセン博士の警告(alert)も、web2.0バブルの渦中ではかき消されそうですが、
ウェブの原理原則を知らないで最先端ばかりを追いかけていては足元をすくわれます。
自戒の意味も含めて、全ての記事を読み直してみました。本も出版されています。

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▲ヤコブ・ニールセンのAlertbox -そのデザイン、間違ってます


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